【多発性骨髄腫手前の山本太郎様、議員を辞めないで、国会で大臣を説得してください】

2026年1月21日に山本太郎氏（れいわ新選組代表）は「多発性骨髄腫の一歩手前にある」と病院で医師から診断されたと公表し、健康上の理由で参議院議員を辞職する意向を示しました。

TIMCの福富内科医師は、1月22日に「骨髄の幹細胞由来のエクソソームを入れた経鼻マイクロRNA吸入薬で多発性骨髄腫への進行を抑制し悪化を予防できるのではないかとTIMCのWebサイトで初回の提言を発表しました。2025年までに、多発性骨髄腫の患者に対して、マイクロRNAを投与して病院で治療をした報告はありません。もし2026年に多発性骨髄腫に対して、日本の病院で経鼻マイクロRNA吸入薬の投与が行なわれたら、それは医療の歴史に残る、世界初の症例になります。

骨髄幹細胞由来エクソソームに含まれるマイクロRNA（miRNA）は、多発性骨髄腫における腫瘍免疫環境を改善し、骨髄由来抑制細胞（MDSC）などの免疫抑制細胞の機能を調節する可能性が示唆されています。そのため、これらのエクソソームを含むmiRNA製剤を経鼻的に吸入することで、多発性骨髄腫の発症予防や進行抑制に寄与する可能性があります。

日本の医師は、マイクロRNAで多発性骨髄腫を治療することができると予想しています。
しかし、日本の厚生労働省が、まだ許可していないので、病院でその治療をして、苦しんでいる患者を救うことができないのです。

それを医師に許可する法律である「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」が制定されたのは2013年です。その法律には、マイクロRNAを含む未承認の薬を患者へ投与して、医師が患者を治療する手続きが記されています。

しかし、2025年にTIMCの福富が、厚生労働省に問い合わせたら、「そのような法律は、まだありません。厚生労働省が未承認の薬で、医師が患者を治療してはいけません」と言われました。厚生労働省の職員は、「再生医療等の安全性の確保等に関する法律」を誤解釈していると思います。
　その法律が2013年に制定されたので、厚生労働省へ届け出すれば、治験前の未承認の薬を、医師が患者に投与することが可能になったのです。
　新型コロナワクチンをアメリカから購入すると決めたのは、日本の医師ではなくて、大臣です。日本の医療は厚生労働省がコントロールしているのです。
　日本の厚生労働大臣の上野賢一郎閣下にお願い致します。「厚生労働省へ届け出があったら、治験前の未承認の経鼻マイクロRNA吸入薬を、医師が患者に投与することを許可してください」と通知して、未来の医療への扉を開き、医師が患者をマイクロＲＮＡで治療できるようにしてください。そうすれば、日本の医師はトップランナーとして、病気に苦しむ世界の人々を救うことができるでしょう。