【提言：miRNAエクソソームの臨床応用について、日本の医師会が厚生労働省への届出を代行してはどうでしょうか】

日本医師会長　松本吉郎 様
拝啓　時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
平素より日本の医療の発展と国民の健康増進にご尽力いただき、心より敬意を表します。
さて、【再生医療等の安全性の確保等に関する法律】には、「再生医療等を提供しようとする病院又は診療所の管理者は、再生医療等の提供に関する計画を厚生労働大臣に提出しなければならない」と明記されています。
これまでの再生医療は、主に【細胞を人体に移植する治療法】が中心でしたが、近年の研究により、【miRNAエクソソームを用いた非細胞性の治療法】が、【老化の抑制や若返り効果】、さらには【各種疾患の予防・治療】に有効であることが明らかになってきました。
現在、【細胞を用いた再生医療】については、厚生労働省が運営する【e-再生医療】というオンライン申請システムが整備されており、医療機関が必要な手続きを行うことが可能です。しかしながら、【miRNAエクソソームを人体に投与する治療】に関しては、2026年2月現在、わかりやすい【厚生労働省令】や届出手続きのガイドラインが存在せず、現場の医師は苦慮しています。
2025年には、米国においてエクソソームを用いた点鼻製品が「美容・アンチエイジング効果がある」として広告・販売されていました。FDAの承認を受けていないにもかかわらず、市場で流通していたのです。このような状況を鑑みると、日本においても、miRNAエクソソームの臨床応用に関する制度整備が急務であると考えます。
そこで提案です。今後、【miRNAエクソソームの臨床応用】を希望する医師が、安全かつ法的リスクを最小限に抑えて治療を行えるよう、【医師会が厚生労働省への届出を代行する仕組み】を構築してはどうでしょうか。
個々の医師が所属する病院や診療所の管理者が、医師会に対して文書で届出を行い、それを医師会が取りまとめて厚生労働省へ提出するという流れです。このような体制が整えば、個人の医師が単独で手続きを行う負担が軽減され、また、厚生労働省からの指導や罰則のリスクも回避しやすくなります。
miRNAエクソソームの臨床応用は、今後の日本の医療において極めて重要な役割を果たす可能性を秘めています。医師会が中心となって制度的な橋渡しを行うことで、より多くの患者がその恩恵を受けられる環境が整うことを、心より願っております。
何卒ご検討のほど、よろしくお願い申し上げます。　　　　　　　　　　　　　　　敬具　

【上記の文書を、2026年2月26日に東京都町田市の多摩境内科クリニックの院長の
福富充（フクトミアツシ）から日本医師会の会長の松本吉郎様へ郵送しました】

※TIMCの目標は、老化に苦しむ日本、そして世界の人類を、再生医療のマイクロRNAエクソソームで救うことです。

The TIMC Protocol is the world’s first clinical approach to treat aging as a medical condition, targeting it for both prevention and therapeutic intervention.

“Immortality is no longer fiction. With the power of miRNA exosomes, we have entered an era where humanity can scientifically confront the destiny of aging,”